日本エネルギー会議

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ソーラーの役割

住宅用あるいは工場などの太陽光発電は省エネの手段と考えるべきだ。事実、屋根で発電した電気は優先的に自宅用の電気として使われ、残りを電力会社に買い取ってもらっている。夏の暑い日にエアコンをつけるとソーラーからの電気が供給され、余ったわずかな電気だけが電力会社に送られている。
ソーラーパネルを設置する以前は、エアコンや冷蔵庫で使う電気は全量電力会社から購入していたが、設置後はその分(発電量の3分の1程度)電力会社からの購入が減っているということだ。電力会社から見ればその住宅の夏場の需要がその分減ったことになり、日本全体からすれば各消費者が節電をしたのと同じになり、この分、電力会社の所有する大型発電設備の負担が軽減されている。
ここ数年電力需要は毎年減っているが、その原因のひとつにもなっていると思われる。

工場の屋根やコンビニの屋根にソーラーパネルを設置した場合には、一番電気を使用する時間帯はほとんど自家発で使用することになる。(ただし、晴天でなくてはならないのだが、これは蓄電装置の価格低下に期待するしかない) 再生可能エネルギーは数ある電源のひとつとして火力発電や原発と並列的、あるいは競合的に考えているが、ソーラーなどの自家消費分は国全体としては節電と考えて良い。大型電源は現在、大半が火力発電であるが、再生可能エネルギーの自家消費分だけ火力発電の燃料消費が減るので電力会社としても、国全体の温暖化防止策としても歓迎のはずだ。今後、電力料金が上がれば、その分ソーラーが有利になり、ソーラーパネルの設置や増設を考える人も出てくるはずだ。

セキスイ、パナホームなど住宅メーカーは現在、ソーラーに蓄電池を併設したZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)の開発販売に熱心だが、これが普及すればさらに節電が徹底される。今後、住宅用ソーラーの設置費が安くなるとともに売電価格も下がれば、この分の賦課金はいままでのような勢いで増えることはなさそうだ。

昔、アメリカの電力会社が需要増加に対応するために発電所建設投資と各家庭に電気消費量の少ない新型冷蔵庫を配布する費用を比較した結果、古い冷蔵庫を新型に替えてあげた方が、投資額が少なく済むという計算をした話を読んだ記憶がある。今後、日本の電力会社も償却費やメンテナンス費がかかり燃料の価格も不安定な発電所を建設するより、ZEHに補助を出した方が経営上は有利ということが起こるかもしない。

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